| 年 |
月 |
会 務 |
| 2021年（令和3年） |
5月 |
八代目支部長に皆銭宏一氏就任 |
| 2015年（平成27年） |
5月 |
創立４０周年記念大会＆第１９回ＰＡＱＳ国際会議 横浜シンポジアにて開催 |
| 2012年（平成24年） |
9月 |
【社団法人】から【公益社団法人】へ移行 |
| 2012年（平成24年） |
1月 |
関東支部メールマガジン「ＢＳＩＪマガジン〜Ｋａｎｔｏ〜」配信開始 |
| 2011年（平成23年） |
6月 |
七代目支部長に松岡宏幸氏就任 |
| 2009年(平成21年) |
4月 |
六代目支部長に太田鋼治氏就任 |
| 4月 |
【建築積算資格者】を【建築積算士】に名称変更（平成24年3月31日までは併用)
【建築積算士補】制度スタート |
| 2008年(平成20年) |
1月 |
新潟支所閉鎖 |
| 2007年(平成19年) |
5月 |
支部事務局本部に統合 |
| 2006年(平成18年) |
10月 |
ＣＰＤ（継続能力開発）制度の運営開始 |
| 2005年(平成17年) |
1月 |
建築コスト管理士認定事業を開始
【建築コスト管理士 誕生】平成18年4月 |
| 6月 |
創立３０周年記念大会を開催(6/17〜6/18東京ﾌﾟﾘﾝｽﾎﾃﾙﾊﾟｰｸﾀﾜｰ)
大会テーマ： Ｍ・Ｖ・Ｖへの新たな挑戦と国際化(M・V・V：Ｍission・Ｖision・Ｖalue)
サブテーマ： 社会に役立つコスト管理技術の確立 |
| 2004年(平成16年) |
1月 |
【建築工事内訳書標準書式・同解説】平成１５年版を共同編集で発刊 |
| 2003年(平成15年) |
3月 |
支部ホームページ開設 |
| 4月 |
五代目支部長に塩田克彦氏就任 |
| 10月 |
【建築数量積算基準・同解説】平成１５年版を共同編集で発刊 |
| 11月 |
第７回 ＰＡＱＳ国際会議を開催 (10/31〜11/15 東京国際フォーラム) |
| 2001年(平成13年) |
4月 |
国土交通省の告示廃止に伴い
建築積算資格者審査・証明事業を建築積算資格者認定事業へ移行 |
| 4月 |
長野支所閉鎖 |
| 6月 |
【建築工事内訳書標準書式】を共同編集で発刊 |
| 2000年(平成12年) |
3月 |
【建築数量積算基準・同解説】平成１２年版 を共同編集で発刊 |
| 1996年(平成8年) |
10月 |
建築積算適正化センターを設置 |
| 5月 |
海外研修旅行開催（カンボジア：アンコールワット） |
| 1995年(平成7年) |
3月 |
創立２０周年記念大会を開催 (９/２〜９/３ 東京 建築会館)
大会テーマ： 建築コストのプロフェッション／サブテーマ： ２１世紀に向けた積算の使命 |
| 1994年(平成6年) |
10月 |
海外研修旅行開催（中国：北京） |
| 1993年(平成5年) |
4月 |
長野支所開設 |
| 1992年(平成4年) |
9月 |
海外研修旅行開催（タイ：バンコク） |
| 1991年(平成3年) |
4月 |
四代目支部長に足立守男氏就任 |
| 4月 |
文部省認定・労働省指定 土木工事・建築工事積算 通信教育講座の監修、及び協力を開始 |
| 1990年(平成2年) |
8月 |
海外研修旅行開催（インドネシア：ジャカルタ） |
| 11月 |
建設大臣認定 建築積算資格者審査・証明事業を開始（建築積算士制度の廃止）
【建築積算資格者 誕生】平成3年3月 |
| 1988年(昭和63年) |
6月 |
海外研修旅行開催（中国：桂林・広州） |
| 1985年(昭和60年) |
4月 |
三代目支部長に佐藤昭夫氏就任 |
| 11月 |
創立１０周年記念大会を開催 （１１/２０〜１１/２１ 東京 ワシントンホテル)
大会テーマ： 21世紀を指向して積算職能はどうあるべきか |
| 1983年（昭和58年） |
4月 |
二代目支部長に川村敏夫氏就任 |
| 1980年（昭和55年） |
1月 |
関東支部設立総会開催 （1/23）)
初代支部長に長倉康彦氏就任 |
| 5月 |
新潟支所開設 |
| 1979年（昭和54年） |
11月 |
第1回全国大会開催 （11/10〜11/11熱海) 大会テーマ：積算−建築生産の中で |
| 11月 |
建築積算士制度を施行 【建築積算士 誕生】 |
| 1977年（昭和52年） |
10月 |
第１期 建築積算学校を開校 （10/24〜3/31 東京) |
| 10月 |
会誌 【建築と積算】 の発行を開始 |
| 11月 |
建築数量積算基準を制定 （建築工事建築数量積算研究会制定） |
| 1975年（昭和50年） |
7月 |
「日本建築積算事務所協会」を「社団法人日本建築積算協会」へ法人化を実施 |
| 1970年（昭和45年） |
|
建築工事建築数量積算研究会への参画を開始 |
| 1967年（昭和42年） |
6月 |
本会の前身母体である日本建築積算事務所協会を設立 |
